自社設備紹介　蓄電池

電気を貯めておき、貯めた電気を
必要なときに使用できるものが蓄電池です。
災害時や緊急時の時に役立ちます!!!

蓄電池で電力を蓄えておけばもしもの時にも安心♪
照明・テレビ等を利用することができます!!!

蓄電池は太陽光発電との相性がばっちり！



　　----- 仕様 -----

品番　60Hz地域用　　LJ-SA32A6K
希望小売価格　　　　 1,600,000円〈税抜〉
蓄 電 容 量　　　　　 3.2kWh
定格出力電力　　　　 700VA
入力（系統電源）　　 AC100V
充電時間 　　　　　 　約12時間（満充電）
使用環境条件　　 　 ［使用場所］室内使用　
　　　　　　　　　　［室温］5～40℃
　　　 　 　　　　 　 ［湿度］45～85％（ただし結露無きこと）
切替時間 　　　 　　20ms以内
外形寸法　　 　　　 Ｗ560mm×D600mm×H630mm ※突起物を除く。
質　量 　 　　　　　 111kg

★本機はUPS（無停電電源装置）ではありません。
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　東日本大震災以降、“もしも”に備えた蓄電池利用や、
節電意識の向上、太陽光発電などによる自給自足などエネルギーへの
関心が高まっています。

　いま注目の「創エネ・省エネ・蓄エネ」においても、
創エネ機器が発電する電力を貯めて、ピークシフト、ピークカットを行う
「蓄エネ機器」は欠かせない存在として、
システムの普及拡大が大きく期待されています。

　その中でも、エネルギー効率の良いリチウムイオン蓄電池に関しては
平成24年3月30日から
「定置用リチウムイオン蓄電池導入促進対策事業費補助金」
という機器費の1/3を補助する内容で総額２１０億円が
経済産業省より予算化されております。

・　エネルギー密度が高い
・　小型・軽量
・　自己放電が小さい
・　長寿命が期待できる
・　急速充放電が可能である

①停電時のバックアップ対策（安心・事業継続）
②電力使用のピークシフト・ピークカット

応募期間
■予約申請　平成24年3月30日～平成25年12月31日（予定）
■交付申請　平成24年3月30日～平成26年　1月31日（予定）
※申請の合計金額が予算に達した場合、
補助事業期間であっても事業を終了します。

補助金額
■蓄電システム機器費　定率１/３（上限あり）
※個人が蓄電システムを設置する場合、機器費の1/3　上限100万円
※法人が10kWh未満の蓄電システムを設置する場合、
　　機器費の1/3　上限１億円
※法人が10kWh以上の蓄電システムを設置する場合、
　　機器費と工事費（一部）の1/3　上限1億円

補助対象機器
■SIIが定める対象基準を満たしていることがあらかじめ認められ、
補助対象として指定された蓄電システム

補助金交付の対象者（申請者）
■個人（個人事業主含む）
■法人
■個人・法人に貸与するリース事業者、新電力（PPS事業者）等
※いずれの補助対象者も必ず6年間（法定耐用年数）以上継続して使用すること。

申請条件
■予約申請時に補助対象機器の購入・設置を行っていない方
※機器の購入・設置は、SIIより予約決定通知書を受け取った後に行ってください。